近年、キャッシュレス決済の普及により、現金以外の決済手段を利用するシーンが多くなりました。
電子マネーはキャッシュレス決済手段のひとつで、代表的なものにSuicaやPASMO、WAON、nanacoなどがあります。現金以外の決済手段として、どれか1つは利用しているという方も多いのではないでしょうか?
電子マネーには異なる3つの支払い方法があり、自分に合ったものを選んで使うことができます。
今回は電子マネーの3つの支払い方法の違いや、電子マネー決済のメリット・デメリットについて解説します。
電子マネーとは
電子マネーとは、「データ化した現金で決済を行う決済サービス」のことを指します。電子データをやり取りすることで、現金の代わりにモノやサービスを購入することができます。
電子マネーの種類
代表的な電子マネーは以下のようなものがあります。
電子マネーの種類 | 代表的なカード |
交通系電子マネー | Suica(スイカ)、PASMO(パスモ)、icoca(イコカ)など |
流通系電子マネー | WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)、楽天Edy(エディー)など |
クレジットカード系電子マネー | iD(アイディー)、QUICPay(クイックペイ)など |
電子マネーとクレジットカードの違い
クレジットカードはショッピングやサービスの代金が、あらかじめ決められた期日に口座から引落とされる「ポストペイ(後払い)」タイプのカードです。一方、電子マネーはポストペイだけでなく、プリペイド、デビットの3つの支払い方法があります。
また、クレジットカードは決済時に暗証番号の入力やサインを求められることがありますが、電子マネーはスマホやカードを専用端末にかざすだけなので、暗証番号やサインは不要です。
電子マネーの3つの支払い方法
電子マネーは自分に合った支払い方法を選択できるというメリットがあります。
支払い方法はプリペイド(前払い)、デビット(即時払い)、ポストペイ(後払い)の3種類です。
それぞれの特徴について見ていきましょう。
プリペイド(前払い)
代表的なプリペイド型電子マネー・・・Suica、WAON、iDなど
プリペイドは事前にカードやアプリにお金をチャージして、残高の範囲内で支払いに使えるタイプの電子マネーです。
チャージした分だけしか使えないため、クレジットカードのように使いすぎる心配がありません。たとえば、毎月決められた金額だけチャージすると、家計を管理しやすくなります。
チャージ残額が一定金額以下のとき、あらかじめ設定した金額がクレジットカード決済で自動的にチャージされる「オートチャージ機能」つきのカードもあります。
デビット(即時払い)
代表的なデビット型電子マネー・・・iD
デビットは事前にカードと預金口座を紐づけておき、電子マネーで決済すると同時に即時預金口座から引落しされるタイプの電子マネーです。
したがって、電子マネーの残高=預金残高となり、口座残高の範囲内で支払いに使うことができます。口座残高が0になれば、預金口座に入金するまで電子マネーは使えません。
プリペイドと同じように預金口座の残高で上限が決まるため、必要以上に使いすぎる心配がなく、預金口座のWEB明細で家計の管理もしやすいというメリットがあります。
ポストペイ(後払い)
代表的なポストペイ型電子マネー・・・QUICPay、iD
ポストペイは決済した分がすべて後払いになる電子マネーです。事前にクレジットカードを登録しておき、電子マネーで決済した分が後日クレジットカードの利用額と合算して請求されます。
事前にチャージしておく必要がなく、手持ちのお金がなくても支払えるというメリットがあります。一方、際限なく使ってしまうと、翌月以降のクレジットカードの請求額が高くなってしまいます。
電子マネーのメリット
決済時に電子マネーを使うことの代表的なメリットは以下のとおりです。
手軽に支払いができる
財布を持ち歩く必要がなく、カードやスマホがあればすぐにショッピングができます。お釣りもでないため、レジの会計時間も短くて済みます。
ポイントが貯まる電子マネーもある
電子マネーによっては、決済した金額に応じてポイントが貯まるものもあります。
たとえば流通系電子マネーのWAONは、対象店舗でのショッピング利用200円(税込)ごとに1ポイントが貯まり、貯まったポイントを決済に利用したり、商品と交換したりすることができます。
ポイントが貯まる分、現金で決済するよりもショッピングがお得になります。
支払いの管理がしやすい
電子マネーの支払い情報はすべてデータ化され、履歴として残ります。
インターネットの電子マネーの専用サイトや、スマホの専用アプリのマイページにログインすれば、決済した日時、金額、場所、チャージ残高が確認できます。
WEB明細として出力することもできますが、家計簿ソフトや会計ソフトと連動すれば、さらに支払いが管理しやすくなるでしょう。
電子マネーのデメリット
電子マネーのデメリットについても把握しておきましょう。
事前のチャージが必要(プリペイド)
プリペイド型電子マネーは事前に必要な金額をチャージしておかなければ決済に利用できません。
「オートチャージ」を設定しておけば、残高が設定以下の金額になった場合に自動で追加チャージしてくれます。ただし、オートチャージは自身で現金を入れてチャージする場合と比べ、お金を使った感覚が薄くなるため、使いすぎのリスクがあります。
チャージした分は現金に戻せない(プリペイド)
いったん電子マネーにチャージした残高は原則として現金に戻すことができません。
Suicaなどカード発行時にデポジット(預り金)が請求されるタイプの電子マネーは、解約してデポジット分とチャージ残高を返金してもらうことができます。ただし、会社によっては払戻し手数料を請求される場合があります。
口座に支払い分の残高が必要(デビット)
デビット型の電子マネーは、紐付けている預金口座の残高=決済に利用できる残高となります。したがって、口座の残高を超える金額のショッピングには利用できません。
返済能力以上に使いすぎるリスクがある(ポストペイ)
ポストペイは事前にクレジットカードを登録してさえいれば、手元に現金がなくてもショッピングに利用できます。
つまり、クレジットカードのショッピング枠の残高=電子マネーの残高となるため、うっかり使いすぎてしまうと翌月以降の返済の負担が大きくなり、家計を圧迫します。
電子マネーの残高を現金化することはできる?
払い戻し以外の方法で、プリペイド型とポストペイ型の電子マネーの残高を現金化する方法があります。
ここでは、電子マネー現金化の具体的な方法や注意点をご紹介します。
電子マネーで購入した商品を換金して残高現金化
発行時にデポジットを支払う電子マネーを除いては、基本的にプリペイド型で事前にチャージした残高を現金に戻すことはできません。オートチャージ機能でチャージした分も同様です。
ただし、電子マネーで購入した商品を買取業者等に売却して換金すれば、100%ではないものの現金に変えることができます。ポストペイ型の場合は電子マネーを介した実質的なクレジットカード現金化です。
具体的な電子マネー現金化の手順は、以下のとおりです。
- チャージ済みのプリペイド型電子マネーもしくはポストペイ型電子マネーを準備
- 電子マネー決済ができる店舗にて電子マネー決済で商品を購入
- 電子マネーで購入した商品を買取業者に売却
- 買取代金を受け取る
たとえば、プリペイド型とポストペイ型の両方が使えるiDは、多くの店舗が決済に対応していますので、比較的現金化がしやすい電子マネーと言えます。
この方法で手元に多くの現金を残すためには、なるべく買取率(換金率)の高い商品を選んで購入することがポイントです。
電子マネーで購入できて買取率も高いとしては、人気のゲーム機やゲームソフトなどが挙げられます。
また、セブンイレブンで決済に利用できるnanacoは、Amazonギフト券やiTunesカードなど買取率の高いギフトカードを購入・換金することができます。
電子マネー現金化の注意点
電子マネーの発行元の各社は、会員規約で「換金目的の利用」を禁止しています。万が一、換金利用の目的が発行元にバレると、電子マネーの利用資格が停止となるおそれがあります。
通常の使用においては何も問題ありませんが、たとえばポストペイ型の電子マネーで登録したクレジットカードのショッピング枠を使い切るようなショッピングをすると、換金目的の利用を疑われてしまいます。
電子マネーに関するQ&A
電子マネーに関して、よくある質問とその回答をQ&Aにまとめました。
- Q.電子マネーにチャージした分の金額に有効期限はありますか?
- A.有効期限があるものとないものがあります。流通系の電子マネーには有効期限がありません。交通系電子マネーはカード自体が発行後10年で有効期限切れとなるため、以降は残高以降や払い戻しが必要です。
- Q.プリペイド・デビット・ポストペイの使い分け方を教えて下さい。
- A.使いすぎを防止したい場合はプリペイド(オートチャージ除く)とデビットがおすすめです。残高を気にせず使いたい、分割やリボ払いを選択したいといったクレジットカードのような感覚で使いたい場合は、ポストペイ型を選びましょう。
>>「電子マネーの3つの支払い方法」について詳しく見る
電子マネーを便利に使おう
電子マネーの最大の特徴は、3つの支払い方法の中から、自分に合ったものを選べることです。
プリペイドとデビットはあらかじめチャージした金額、もしくは紐付けた口座残高の範囲内で使うので、使いすぎの心配がありません。
また、ポストペイはクレジットカードのような感覚で使用でき、ショッピング枠の残高の範囲内であれば高額のショッピング利用も可能です。
電子マネーは現金を持っていなくても、商品やサービスが購入できるキャッシュレス決済手段として、さまざまなシーンで活用できるでしょう。